youtubeプロモーションを仕掛けていくために

YouTube今や誰もが知っている動画プラットフォームです。
その中でプロモーションをどのように仕掛けていくか。

アイデアとこれからについて考えていきたいと思います。

プロモーションとはなんだ

プロモーションとは、活動です。認知拡大や商品の売り込みを含めた大きなくくりでの活動の全てがプロモーションの位置付けです。
ですので、商品を売り込む広告だけがプロモーションではありません。

セミナーの開催やイベントの協賛もプロモーションと言えますし、
ゴミ拾いなど地域貢献に名前を出して参加することもプロモーションに含まれます。
会社の名前を出している活動のほとんどは、プロモーションになるとも言えるかも知れません。

例えばゴミ拾いがプロモーションになるのか?
という話をいくつかの視点でお話しすればいくつかのプロモーションポイントを見出すことができます。

1 地域貢献による活動に会社のクリーンなイメージの創出
2 ゴミ拾い活動にによる地元の人への認知拡大
3 ゴミ拾いコミュニティにおける会社の存在感の醸成

いかがでしょうか。これらの活動でプロモーション効果がどれほどか?
という点は、関わり方や立場、地域や人のとの関係性によって変わってくるのでなんとも言えないところがありますが
する、しないの二者択一ならば、プロモーション効果は、あると言えます。

もちろん、プロモーションのためだけにやっているということではないでしょうから
付随的な効果、ゴミ拾いであればバフ的な意味合いで考えていただくのが良いでしょう。

付随的な効果であってもプロモーションの一つと言えるわけです。

ということで、ここまではプロモーションについての話でしたが、
実際にYoutubeのプロモーションについてはどうなんだ?
と感じているところだと思いますので、本題に移っていきましょう。

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Youtubeプロモーションの種類

Youtubeには大きく分けて4つの方向性があります。

1 Youtube Adoを活用したYoutubeへの広告出稿
2 Youtuberやインフルエンサーに依頼する広告案件
3 自社でチャンネルをで行う活動
4 Youtuber、インフルエンサー、ニュースや取材による自社を取り上げたコンテンツ

これからそれぞれの特性について紹介し、どういったプロモーションをするのが良いのか考えていきましょう。

YoutubeのAdoを活用したYoutubeへの広告出稿

Youtubeでは、最も最初に思いつく一般的な手法なのではないでしょうか。
YoutubeのチャンネルがなくてもYoutubeでプロモーションを行うことができます。
さらに言えば、その他の3つと大きく異なるのは、ターゲットを絞ることができる点です。

広告出稿の仕組みを使うことで地域や属性を絞り、アプローチする先を特定することができます。
逆に言えば、指定したターゲット層以外にはアプローチしないという点も
プロモーションにおいては重要な要素になるでしょう。

TVCMなどを思い浮かべてください。
商品の金額やセール情報など出すCMが少なくなりましたよね?
理由は何故だと思いますか? 皆さんが感じている通りです。
ウザいからです。

ウザいと感じるのは、押し売りのように感じてしまうからでしょう。
押し売りのように感じてしまうのは、必要性を感じていないのに、
金額や機能の説明、お得情報を流されるからです。

ですので、最近のCMはそのような押し売り感があまりでないようなCMが多くなりました。

押し売り感がなければ、見たくはないけれど、まだ許せるという感覚だったのかもしれません。
ポイントは、広告は必要性を感じていない人にはウザいけれど、必要性を感じている人には、そのような感情はわきません。

回りくどい説明になってしまいましたが、TVCMはターゲットを絞ることができない弱点があるため、このような現象が発生します。
ですが、しっかりとターゲッティングを行えれば、押し売り感を感じさせてしまうリスクを最小限にすることができます。

Youtubeで広告を出稿する価値は、この点にあると言っていいでしょう。
そしてもう一つは、堂々と広告として打ち出せる点です。

価格や機能、セールスポイントからキャンペーン情報まで広告として出しているので、周囲への配慮はある意味不要ですし、
直接的なプロモーションをかけることができますし、制約の少なさが特徴です。

ですが広告ですので、一般的に気持ちのよいものではないのは確かです。

2021年の調査結果ですが、動画広告についてどう思うかについての回答も64%は「嫌い」という回答がなされいます。
https://neo-m.jp/investigation/2645/
出展:ネオマーケティングが実施した20歳~69歳の男女1000人に聞いた「動画広告の接し方に関する調査」

ターゲットを絞っても多くは、広告が早く終わってくれないか。と思っているのは間違いありません。

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Youtuberやインフルエンサーに依頼する広告案件

次ぎの広告としてプロモーションになります。
Youtubeのプロモーションの中でも一般的な手法になっている一つです。

影響力のある人に、商品やサービスを紹介してもらう方法です。
現在は、ステルスマーケティングは違法となりましたが、案件として依頼するのであれば問題ありません。

ステルスマーケティングは違法になりましたし、リスクも多いので、
今回の案件の内容には含めず紹介していきます。

インフルエンサーに依頼する広告のスタイルのパターンは下記のようなものがあります。

・スポンサードとして看板やロゴ紹介時間をチャンネル内でもらう。
・商品、サービス紹介をインフルエンサーから紹介をしてもらう。
・商品やサービスをインフルエンサー目線でレビューしてもらう。

このような方法が現在一般的です。プロモーションとして確実なのは、レビュー以外の方法になります。
とは言え、案件としてインフルエンサーも視聴者に紹介する必要があるので、広告として聞いている節が残るため
影響力の恩恵を直に受けることはないでしょう。

レビューという形で依頼するのであれば、
インフルエンサーの影響力の恩恵をそのまま享受することも可能ですが
インフルエンサーの感じ方次第なので、欲しい着眼点ではない面線のレビューになったり、
全てがポジテイィブな意見になってい可能性があります。
それらを許容できるかなどの柔軟性もポイントになるでしょう。

インフルエンサーの得意分野や、マッチングの良さ悪さも考えなければなりません。
過去の動画の企画などを見て判断する必要もあるでしょう。

依頼するまでに自分達で分析をする必要があるのも忘れてはいけません。
インフルエンサーによっても出来ること、出来ないことがあり、これらの交渉や調整も必要なります。

そもそも、インフルエンサーに依頼すべきプロモーション内容なのか。というのも重要です。
BtoBのサービスや採用に関するプロモーションなどは、マッチングが悪く、多くのインフルエンサーが苦手とするところです。
そのため依頼内容をみて断られるケースが多くなることが予想されます。

お金を払うからと言って、融通してもらえるとは限らないのがインフルエンサー界隈となります。

自社でチャンネルをで行う活動

Youtubeのプロモーションの中で一般的な方法としてチャンネルを開設し、情報発信などをする方法です。
チャンネルの解説から動画のアップロードまで無料で行え、維持管理費が掛からないのも魅力です。

何の縛りもなく、コストをそれほど掛けずに自由にプロモーションを行えるのが他とは違う強みになるでしょう。
とはいえ、想像の通り自社のチャンネルについては大きな問題点があります。

それは、そもそもリーチできる人が少ないという点です。
インフルエンサーのようにファンを抱えている訳ではありませんし、広告のように確実に視聴させることもできません。

継続性や、特殊性、流行に乗るなどして、他からのアクセスの流入を狙っていく必要があります。
そしてコンテンツの内容も考えていく必要があります。

ファンや登録者を増やしたいのであれば、
視聴者が望むようなコンテンツを増やしていく必要が出てくるため硬い感じの動画は好まれません。
宣伝臭が強い動画も、嫌煙されがちになってしまうので、プロモーションを行うにしても、
やり方を考えていく必要があります。

プロモーションをどのようにするかなどのサジ加減は、
チャンネルの動画の内容やスタイル、ファンの様子など複合的な状況を見て
抜き差しする必要があるため、どういった感じでアピールしていくかなどは逐次改善をしていくことを前提に
進めていくのが良いでしょう。

Youtuber、インフルエンサー、ニュースや取材による自社を取り上げたコンテンツ

テレビ番組の取材やニュースで紹介されるのと同じです。
Youtuberやインフルエンサーもネタを常に探しています。

そういった人達の企画の一つとして、活用されるというアプローチになります。
第三者からの他己紹介や第三者からの露出は、
心理学的に見ても信用をしやすくプロモーションとしては非常に有効です。

そのため、こういった方法で露出を増やすプロモーションはプロモーションとしての効果は高くなります。
しかし、もっともコントロール性がないため、プロモーションしたい内容が紹介出来るとは限りません。

プロモーションの面で言えば、
あくまで主導権は相手側にあり、場合によっては無理難題を言われることもあるでしょう。
そういった面も含めて対応できるか、インフルエンサーや取材陣を利用できるかが鍵になります。

次回は、これらの特性を踏まえた戦略編を紹介したいと思います。

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