2020年のマーケティング、アフターコロナ以降の消費の流れについて

消費の流れがどのようになっていくかを考えていました。

懸念される事や未来についてどのような視点を持つべきなのか。

不安が生み出す変化と
よりネットへの依存が高かくなるのではと思いました。
それでは動画はどのような形になるのでしょうか。

結論
市場はこれから、DtoC型のECに移行し
個人や自社のECサイト上のクロージングのための
ブランディングを高める必要がある。

コロナが生み出す接触不安

見えないものによる恐怖で人口の密集に対する不安と
どう向き合うかが課題になりそうです。

考えるべきは、不安が解消される時期だと思いました。

検討材料
・文化化するタイミング
・薬はウイルスを撃退するものなのか、おさせるものなのか
・ウイルスと毎年戦うものなのか

2020年5月の段階では
決定的な解決策が見付っていません。

自分や大切な人の安全を守るために距離をとり
接触する人を制限する。
それが現在有用な手段となっています。

仕事はテレワーク化が浸透し様々なインフラをネット回線に移行し
距離が離れていても仕事をする流れが生まれつつあります。

考えるべきは、テレワーク化し在宅で働く世界が
日本のスタンダードだと認知するタイミングではないでしょうか。

人は誰かと一緒にいたい、体験を共有したい生き物です。
ライブやフェスが人気になったのは
その場でしか体験出来ない臨場感があるから
というものだったと思います。

人間の本質
・特別感、体験を重視したい
・誰かと共に時間を共有したい

人間の幸福感を感じる感度の高さは
目の前の空気感を体験する方が幸福度が高いはずです。

新薬によるウイルスの発症をおさえるもの
未然に回避できるものが出来れば
人は現場体験を重視する世界に戻っていく流れを作るでしょう。

体験や現場を大事にする意向が強く早く働けば
コロナが発生する前の
働き方を求める流れに戻ると思います。

戻らない世界を想定した場合

コロナの脅威や他のウイルスなどに敏感になり
人との接触に対して消極的な世界が行われるでしょう。
思考は身近なものの充実になってくると思いました。
例えば北欧の人の暮らしのような感じです。

理由
・動かずに快適な生き方をするための思考になる
・消費が抑えられることに気付く
・省スペースでの健康対策

個人レベルのECの拡張

ECが個人で作られ、より個人に近い形で消費されていく時代になる。
中間コストを減らすためにはシステムの利用や
楽天やアマゾンなどのプラットフォームとは
別に個人ECが目立ってくると予想しています。

理由
・SNSなどのチャネルからの流入の方が期待値が高い
・コミュニティー内での認知、信用、消費の連鎖による消費

販売のチャネルがプラットフォーム側の認知よりも
SNSなどの個人発信のチャネルでの流入が多くなると思いました。

もしくはコミュニティーベースでの関心、引き立てによる
認知の拡大、信用の獲得。コミュニティー内での消費ループ

決済システムとしての個人EC化はより強くなると感じまます。

経済産業省/商業動態統計速報 2020年2月分
https://www.meti.go.jp/statistics/tyo/syoudou/result/sokuho_1.html

理由
・プラットフォーム型のECは掲載費などコストが大きい
・プラットフォーム型に向かない商品もある
・商品点数が大きく、自社でのPRが必須になる。

DtoCの流れ

時代は逆行し、身近な関係、尊敬出来る関係から
消費をする時代傾向になるとすれば
DtoCは時代の主軸になっていくと感じます。

DtoCとは、ダイレクトtoカスタマーという意味です。

用語解説では、生産者が直接販売する意味になっています。
2020年から先を思考した意味で捉えると
個人ブランドtoカスタマーになるのではと考えています。

個人のブランドを直接消費に繋げるというものです。

もしくは個人のブランド力に紐付けた商品ラインナップ型の消費
ビジネス系YouTuberなどは
自身のブランドを立ち上げファンに売っています。

有名になることで、認知を拡大し
信用を活かした商品を販売するフローが一つの市場を作ると思いました。

個人の生産者がコミュニティーの中で信頼を勝ち取り
その人の商品を買っていくスタイルです。

DtoCは古くから存在していた

DtoC自体は数年前から、バックや皮製品
雑貨などでは当たり前のように存在していました。

ですが今まではチャンネルの影響力は弱く
大手の店舗への商品展示の方が認知され影響力を持っていました。

そのためDtoCの機能は持っていたものの多くは
消費者へのリレーションシップ(購入者向けのお客様へのサービス)
としてしての位置づけが強かったとはずです。

しかしコロナによって優位性が逆転したため
DtoCが注目されたに過ぎません。

ここでの結論
自社でECのシステムを実装していても
DtoCへの流れが本格的になったからと言って
流入があるわけではない。

では2020年のDtoCの流れはどうなるのでしょうか。

コミュニティー型マーケット

個人間の信用が、消費に影響を与えると感じています。
そこで大きな力を持っているのは
コミュニティー型のマーケットです。

コミュニティー型のマーケットは
大きな利益を得るには難しいかもしれません。

理由
・個人信用型の消費は薄利多売型の商品には向かない
・コミュニティーなので消費回数には限界があり一つ一つのサイクルは遅い

オンラインサロン関係などの動向を見ていると
このような消費傾向が強く出ています。

メンバー内で信用度の高いメンバーに仕事が回っていき
メンバーが潤う形
です。

グループサイクルが強くなると感じました。

オンラインサロンは集合力営業

オンラインサロンがが旧来のコミュニティー型マーケットとの違いがあるとすれば
コミュニティーの総力を持ち営業をするという点です。

コミュニティー内での消費も行われますが
オンラインサロンではコミュニティー外に
サロンをまとめるトップが
仕事を持ってくるという点が大きな違いです。

オンラインサロンの特徴
・サロンには主がいる
・外部から仕事を持ってこれる
・消費は内部循環も存在する
・主が持っている商品も存在する

オンラインサロンが1人の主によって紐付いているのと
コミュニティーのグループに
主が帰属しているのとの違いです。

オンラインサロンの多くは
個人の影響力を軸に形成されていて
その信用力を元に外部から
仕事を獲得する力
を持っています。

宗教との一番の違いは外部から
仕事を持ってこれる事の違いだと感じました。

宗教の消費特徴
・一方的な消費
・主と関係者のみが利益を得る
・内部のみで消費

コミュニティー型は古くから存在していた
オンラインサロンは近年よく聴く名前ですが
<コミュニティー型の消費は古くから存在/span>していました。

経営者グループなどは、その好例だと思います。
日本にも様々な団体が存在し
様々な活動をしていると思います。

慈善活動に力を入れているグループや経済活動に
力を入れているグループもあります。

これらのグループの活動理念や実務とは別に
コミュニティーでの認知を高め、消費に貢献してもらうのは
古くから存在していました。

特徴
・グループはコミュニティーであり活動理念がある
・活動理念の他に関係性による信頼と消費がある

発端は地域のコミュニティーから
発展した形だと思いますが
このような流れは昔から存在し
より古い形の流れにシフトしていくように感じています。

消費のフロー

コミュニティー内での認知拡大と
信頼の獲得による仕事は増大するでしょう。

商品を購入する際には、ほとんどの場合
購入前に商品を確認するはずです。

購入までのフロー
・コミュニティー内で認知される
・信頼の獲得
・HPの確認
・商品ラインナップや実績の確認
・判断
・購入

経済環境はよりシビアになるのは予想できます。
信頼できるから、その人の商品が素晴らしいかは別問題です。

大きな金額が求められる場合には
購入には別の判断基準を持ってくるでしょう。

その時のECサイト上での動画が差別化や信頼感に繋がります。

ECで求められる動画

メリットを打ち出すタイプの動画が主流になる。

コミュニティーでは個人の信頼は獲得しています。
ブランディングとしては個人の関係性や、関わり
コミュニティー内でのポジションがブランディングの
役割を果たしてくれます。

そのためECで求められる動画は信頼の裏付けとなる動画です。
ブランディングのためのCMタイプはあまり必要としないでしょう。

商品のメリットや特徴、機能など
説得材料としての動画になるでしょう。

ポイント
・ブランディングは関わりで補填できる
・クロージングのための動画が必要
・機能やメリットの打ち出しが大切

説得のための動画アイデア

商品にもよりますが説得する方法として
「しずる」「比較」「改善」の3つあります。

しずる

しずるは食品などで有用です。
メリットや説明が無くても食品であれば
美味しそうと見せるのは
十分な説得材料になります。

購入ボタンは動画のすぐ下にあるので、
人間の食欲をそそるのは、人間の生存欲求を刺激し
最も原始的で有効な説得材料かもしれません。

比較

比較は競合他社との比較です。
機能や性能、何が売りなのか、比較は判断するために
非常に分かり易い構造をしています。

比較を入れる事で業界に詳しくなくても判断しやすく
購入へのハードルを下げることが出来ます。

対比

改善とは旧製品との対比です。
自社製品や旧来の製品との対比を行い
進歩した点やメリットを打ちだし判断材料とします。

改善は比較よりも影響力が弱く
改善点の内容にフォーカスされます。

そのため、具体的な数値やメリット
商品が顧客にもたらすベネフィットに
フォーカスする必要
が出てくきます。

心理学的要素を入れ込む必要がある
説得には心理学的な要素を入れる必要があります。

説得のための材料として人間心理を活用して
クロージングまで繋げる動画が求められてくるでしょう。

コミュニティー内での同業は増え、ライバルと争うことは避けられません。

個人の信用が高くてもサイトや
EC側で比較され、チャンスを逃すのは避けたいところ。

コミュニティー内で活発な消費をするためにも、
自社や自身の商品の信頼も獲得しておく必要があります。

そのためには人が消費の際に何を気にするのか。
メリットや安心感がどこにあるのかを心理学的に明確にし
商品の打ち出しをするのが得策です。

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